2020.12.17 BLOG

新型コロナウィルスのクラスター対策で重要なポイント

新型コロナウィルスのクラスター対策で重要なポイント

今なお、世界中で感染が広がる新型コロナウィルス。

皆様の地域でも、当たり前のように毎日感染防止対策に日々追われている事と思います。

ですが、現在の日本でも毎日のように集団感染=クラスター感染がどこかで起きてしまっています。

ここまで感染防止対策を行っていても起きてしまうクラスター。

何処かで食い止めなければならなかったのが今年の【第2波】ではなかったでしょうか。

このタイミングで政府は第2波を認めず、強行した【GoToキャンペーン】。

そのあたりから日本人の感染に対する意識が極端に低くなり、平気で旅行や外食に行くようになっています。

ここまで来てしまうともう個人で行う感染対策は限界ではないでしょうか。

今後は企業や学校、公共施設等の複数の人が一緒の空間にいる時間が長い場所の感染防止対策管理に力を入れていかなければなりません。

新たなクラスターの発生を未然に防ぐためにはどんな対策が必要かを考えていきましょう。

 

クラスター発生の原因

 

主にクラスター感染の経路を探ってみると、

・飲食店での飛沫、接触感染

・学校等での飛沫、接触感染

・イベント会場等での飛沫、接触感染・・・

というように、複数の人が1箇所に、集中的に集まった場所での感染となりますが、2020年12月現在においては【感染経路不明のクラスター感染】が多くなっているようです。

それは、ほとんどの感染者が【無症状又は軽症】であることから、感染した事自体に気付けない又は風邪の症状だと思い、軽率に行動しているという事でしょう。

例えば、5月あったものとして、PCR検査で陽性だったにも関わらず、自己判断でバスに乗り地元に帰省。そこでバーベキューをして友人に感染させた。そして帰省の日程までをも虚偽の報告によって隠蔽した例があります。

1人が感染者。他30人が未感染者としてバスに乗ったと仮定。

その1人からまずは30人の保菌者が発生。その内5人は重症者、25人は軽症又は無自覚と仮定。

まず5人はそこから帰省し、家族や友人に感染させてしまい、1人×10人と仮定しても50人が保菌者となり、その内10人は重症者としても40人の無自覚症状が発生。残りの25人も同様に1人×4人と仮定し100人へ感染、内20人が重症化と仮定しても80人は無症状患者・・・まさにネズミ講の様に増えていきますね。

これがクラスター感染の一番の恐ろしさ。このうち1人が高齢者や、肺が弱い方と接触していたら高い確率で重症化するでしょう。

【目には見えない凶器】を振り回しているのと同じですね。

ですが、当の本人はそこまで考えていなかったのではないでしょうか。

『PCR陽性かぁ。まぁ大丈夫でしょ。さ、地元でバーベキューあるし、バスで帰ろー』程度の関心だったのではないでしょうか。

この記事を読んで頂いている方の中にももしかしたら陽性反応が出ている方がいらっしゃるかもしれません。ですが、感染したくて感染したのではありませんよね。

言ってしまえば【誰にでもこの1人目になる可能性がある】という事です。

このコロナへの関心の低さが、クラスター感染の大きな原因であると私は思います。

クラスター感染を未然に防ぐためには個人で行う感染対策ではもはや限界です。

企業や学校等で行うべき対策とは何なのかを考えていきましょう。

 

クラスター感染防止対策で重要なポイントとは

クラスター感染防止対策で重要なポイントとは

 

これは一概には言えませんが、そもそも【感染者の施設内入場】というのが大きいと感じます。施設内で急にコロナウィルスが発生する訳ではありませんので、誰かが、どこからか持ってこない限りはそこで感染者が出ることはないでしょう。

したがって、この【感染者の施設内入場】への対策としては【施設入前の検温】が必須となります。

ですが、コロナウィルスの潜伏期間は約2週間とされている為、平熱で入場し、実はひそかに感染が施設内で拡大して、一気に爆発。というのがクラスターの怖さですので、まずは個人の感染防止対策を徹底する事と、一人一人のソーシャルディスタンスの確保、飛沫感染防止のアクリル板や保護シートなどの活用が必要ですね。

また、接触感染にも気を付けなければなりませんので、適切な消毒・殺菌と換気も当然必要になってきます。

この検温をする際にも、出来る限り、前の人が使用した機器をそのまま使用することは避けた方が賢明ですね。一度消毒を行ってから使用しないと、いくら【非接触型検温計】でもトリガー部分等で感染するリスクは残ります。

現在は、機器をドアに張り付け、ドアの前で検温を無人で行いその記録をし、平熱者のみドアの鍵が開く。

発熱者と呼ばれる37.5以上の検出がされた場合にはアラームにて周囲へ知らせるものもあります。

また、大型のショッピングモールなどでは導入が進められている、モニター前にサーマルカメラを設置し、瞬時に検温とその記録を行う機器があります。中には複数人同時検出が出来るものもありますので、自身の会社や施設の利用者状況に応じた機器の導入は必須となります。

また、複数の人が1箇所に集中する、いわゆる【3密】の回避というのも重要ですね。

この回避をする、しないでは大きく感染の可能性が変わってきますので、マスクをしているから密集しても大丈夫という考えはやめた方がいいでしょう。

飛沫の研究によって、【会話中の飛沫は約8分間、空気中を漂う】という結果が最近分かりました。

これはコロナウィルス感染の大きな火種になり得るとさてれおり、今回のクラスター感染対策でも非常に有益な情報となります。

次に、現在市販されている【不織布マスク】【マウスシールド】【フェイスシールド】等の積極的な導入、又は強制力というものが必要になってくるのではないでしょうか。

現在はあくまで個人での着用の推進と言ったところですが、これでは感染防止対策としては弱いのではないかと思います。

したくない人はしなくてもいいなんて言っていたら、感染拡大を止めるのは難しいでしょう。ですが、国民全員に着用義務なんて言ったら、今の政権の支持は揺らぎそうなほど強い印象を持ちます。

ですが、【複数の人の出入りする場所】においては管理者側がその決定権を委ねられている傾向にある為、ある程度の強制力は必要です。

【マスク着用者のみ入場可能】だったり、【フェイスシールド着用義務有り】等の張り紙一枚でもあったら、人の意識の中にある【仲間意識】をうまく使えるのではないでしょうか。

また、気を付けて頂きたいのが、最近飲食店やTV等で主流になっている【マウスシールド】の使用についてです。

このマウスシールドは見てわかる様に上部がまるっきり空いています。

現在、コロナウィルスのエアロゾル化の研究結果は出ていませんが、前述したように飛沫自体は約8分間空気中に浮遊しているので、これを吸い込めば感染する可能性は高くなります。あくまでも【着用者の飛沫が他者に直接かかりづらい】というものですので、これをして感染防止できるわけではありません。

もちろん不織布マスクやフェイスシールドを着用していれば感染しないという事はありませんが、確率はマウスシールドよりも格段と下がるのではないでしょうか。

その証拠に、医療機関ではほぼすべてがマスクかフェイスシールドを使用しているのが分かります。その背景には防護服の不足等があった為ではありますが、現在においても使用数が少ないのは感染リスクを踏まえた上での判断なのではないか。

逆に言えば、しっかりとソーシャルディスタンスを確保し、アクリル板などで間仕切りを行い、消毒、殺菌、換気を行っている場所で会話する時には、相手の口元が見えたほうが【安心感】はありますので、感染防止対策を徹底していれば使用していても問題ないのかなという印象はあります。

 

最後に

このような事からわかる様に、

1、まずは個人での感染防止対策を一人一人徹底させる

2、公共施設などの管理者はより一層感染防止に努める

3、機器導入のタイミングや予算などは早急な検討が必要となっている

4、もしも感染した場合には、さらなる感染拡大の防止に努める

5、全員が自分と同じように感染防止対策をしていると認識しない

6、使用するマスク等の選定を確実に行う

というのが、クラスター発生の確率の低減化と、個々の感染防止の為に必要なのではないでしょうか。

今は世界中で、いろいろな機器や資材が開発されていますので、個々で導入できるもの、企業単位で導入出来るもの、家庭で導入出来るもの等を再度見直しましょう。

コロナウィルスが蔓延している状況下ではありますが、【感染しない為には・拡大させない為には】を意識して生活していかなければなりません。

今の状況下だからこそ、他人への思いやりや新しい【人と接触する時のマナー】が重要であると認識することからクラスター感染のリスクを少しづつ減らしていければと思います。

尚、アドレックスでは新型コロナウイルス対策でとても有効な検温アラームシステムという非接触タイプの検温機器などを提供しておりますので、もしよろしければそちらの商品も是非ご検討下さい。

   

製品情報

アドレックスの検温アラームシステムのスペック表

  • 本製品で測定されるものは体表温であり、一般的な体温計で計測される体温とは異なります。また計測によりウィルスの感染を判断するものではありません。
  • 本製品によるスクリーニングで発熱の疑いが出た場合、体温計での再検温を推奨いたします。発熱が確認された場合別途、医師の判断を仰いでください。
  • 本製品は、薬事認証を取得した医療機器ではありません。
  • 本製品を用いた診断などの医療行為にはご利用頂けません。
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